日本人が移住したい国No.1！
マレーシアに関する案件なら、
何でも日旅マレーシア ソリューションビジネスセンターにお任せ！
皆様、こんにちは。
日旅マレーシア ソリューションビジネスセンター（以下、NTA MSBC)です。
毎月弊センターより、マレーシア現地最新情報や、NTA MSBCでの取り組みについてご紹介いたします。
NTA MSBCでは何ができる？その13：食品市場調査（せんべい・米菓）
マレーシアにおいては、日本の菓子類が高い人気を誇り、現地のスーパーマーケットや小売店で日本産のせんべいや米菓を多く目にするようになっております。
NTA MSBCでは、現地市場の動向や市場調査を基に、品目別の食品市場調査や、東南アジア市場進出に向けたコンサルティングサービスを提供しております。
マレーシアをはじめとする東南アジア市場への進出をご検討中の企業様は、ぜひお気軽に当社までご相談くださいませ。
↓↓ 実例はこちら
| 今週の特集「食品市場調査」 |
～ マレーシアで売れるための品目別マーケティング～
せんべい・米菓
甘いお菓子を好む傾向が強いマレーシア人ですが、塩味系のポテトチップスやコーンチップス、そして日本のせんべいやおかきに似た揚げ菓子も人気があります。
■クロポックが人気
海産物に恵まれたマレーシアは、乾物や発酵食品、練り物などの加工品も多く、サゴヤシからとった澱粉に魚やエビのすり身を練り込んだクロポック、あるいはクロポッ（Keropok、英語でフィッシュクラッカー）と呼ばれる揚げせんべいに似たものがスナックとして広く食べられています。（写真上）
クロポックはマレーシアやインドネシアの焼きめし「ナシ・ゴレン」に添えてあることが多いので、クロポックという名前は知らなくても食べたことがある人は多いでしょう。
味付けはシンプルな塩味が一般的ですが、すり身として加える海産物（魚、エビ、イカ）によって様々なバリエーションがあります。
エビのすり身をいれたものはほのかなピンク色で、日本の「えびせん」に近い上品な風味です。
庶民の手軽なおやつであるため、揚げる前の乾燥したチップ状（写真下）でも乾物コーナーで売られており、大量に消費されます。高温の油で揚げると一瞬にして3～5倍ぐらいに膨張し、パリパリサクサクのせんべいになります。
クロポックには、食用色素などで色を付けたり型抜きして、雛あられのように可愛らしく見た目に気を使って売っているものもあります。（写真下）
主原料として米粉やモチ米粉、小麦粉を使わずにサゴ澱粉を使っているという違いがありますが、ポジション的には日本の米菓が相当するので、日本のせんべい・米菓はマレーシアで受け入れられやすい食品だと思われます。
クロポックが人気であることから分かるように、米粉やモチ米粉などで作ったせんべい類はマレーシア人にとって親和性のある食品であるといえます。
全般的に日本製品は高品質と安全という好意的イメージがもたれていますので、日本製のせんべい・米菓も価格が適切であれば売れると思われます。
醤油味は殆どなし？
味付けに関していえば、ほとんどが塩味です。この分野は中国、タイその他の国から輸入された安い製品が多く出回っており、厳しい価格競争が待っています。
写真下の台湾製の塩せんべい「旺旺」は、内容量92グラムで約120円で売られています。
一方、醤油味のせんべい類は日本製輸入品を除いてほとんどありません。ただ華人は醤油に馴染みがあるので、醤油味のせんべいは華人には受け入れられる素地はあると思われます。
マレーシア人は華人も含めて元々唐辛子が効いたスパイシーな味付けを好む傾向があり、「柿の種」はかなり知られています。「ピリ辛醤油味」や、日本独自のスパイスであるわさびを使った「わさび味」などは今後期待できそうです。
（写真下はドン・キホーテのわさび味食品コーナー）
ハラル認証取得のメリット
マレーシア人口の約7割を占めるマレー系はイスラム教徒であるため、イスラムで禁忌となるアルコールや豚由来の成分が入っている食品は御法度となっています。
せんべい・米菓に関していえば、主原料にアルコールや豚由来の成分は原則使わないと思われますが、調味料や添加物にこうした禁忌の成分が含まれている可能性があります。
仮に禁忌成分がまったく含まれていない場合でも、マレー系の人たちに安心して買ってもらうためにはハラル（イスラムの戒律に則った）認証を取得する方が望ましいでしょう。
NTA MSBC活動レポート：現地ツアーオペレーターとの定期情報共有
今月は複数の現地ツアーオペレーターを訪問し、最近のマーケット動向やトレンドについてヒアリングを行いました。
当社は、現地事情に精通したツアーオペレーターとの連携を活かし、言語面のサポートを含む現地対応力と旅行業のバックグラウンドを融合させた、きめ細やかなサポートをご提供しております。
当地マーケットへの進出をご検討中の企業様はもちろん、自治体の皆様からのお問い合わせも承っております。
どのようなご質問でも、お気軽にご連絡くださいませ。
