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皆様、こんにちは。
日旅マレーシア ソリューションビジネスセンター（以下、NTA MSBC)です。
毎月弊センターより、マレーシア現地最新情報や、NTA MSBCでの取り組みについてご紹介いたします。
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マレーシアは熱帯の国ですが、英国植民地時代に英国人によって開発された高原地帯ではその気候を生かして茶の栽培が行われてきました。茶はマレーシアの名産品の一つになっています。
主に栽培されているのはアッサム種で、代表的なブランドが「BOH TEA」。「BOH TEA」では、紅茶のほかハーブティー、そして緑茶の生産が行われています。
ただマレーシア製の緑茶は日本のもの気候が違うほか、品種や製法も異なることもあり、香りも味も異なります。紅茶に比べるとそれほどメジャーな商品とはなっていません。
2017年時点での茶の年間消費量は2万9,000トン。1人当たりでは約910グラムとなっており、世界大14位となっています。10年で61％の大幅な伸びを示しており、その後も伸びていると思われます。
英国の植民地だった影響からカフェ文化が早くから入っており、多くのカフェが営業しています。主流は砂糖やミルクがたっぷり入った紅茶のミルクティーで、何も言わずに注文すると自動的にこれが出てくる程で、何も入っていないブラックティーを注文する場合には「砂糖抜き、ミルク抜き」という注文の仕方をしなければならない点はユニークです。
一方、日本の緑茶とは製法が異なる中国緑茶が、総人口（約3,300万人）の約23％を占める華人の間でウーロン茶などの発酵茶と並んでポピュラーな飲料となっています。華人は甘い紅茶のミルクティーもよく飲みますが、食事中、特に中華料理と一緒に飲むとなると、やはり甘い紅茶より甘みを加えない緑茶やウーロン茶の方が相性がいいということでしょう。なおマレーシア華人の多くが華南地方の出身ということもあってか、緑茶はウーロン茶やプーアル茶ほど飲まれないようです。
マジョリティを占めるマレー系、インド系では急須でお茶を淹れる習慣がないこともあり、紅茶にしても緑茶にしてもティーバックでの販売がメインとなっています。
■ 日本茶の認知度の高まり
マレーシアでは日本に対する関心、好感度が高く、日本文化、日本食に対する関心も東南アジアでトップクラスの高さを維持しています。日本食の人気に乗って日本食レストラン、日本食品を販売する食品店も増加を続けており、これに伴い日本茶に関する認識も高まっています。特に華人の多くは甘味のない茶に対する馴染みがあるため、日本茶の消費の中心となっています。一方、人口の約70％を占めるマレー系、7％を占めるインド系の間では、砂糖やミルクが入っていない緑茶は一般的には飲まれません。しかし日本食の人気に伴って緑茶に接する機会も増えてこともあってか、認知度も徐々にあがっています。
マレーシアは東南アジアで最も肥満率が高く、糖尿病や高血圧症の罹患率が高いことから政府も砂糖の使用を減らすことを奨励しており、健康意識が高い高所得者層を中心に無糖・微糖飲料を選ぶ傾向が高まっています。
実際、スーパーマーケットやコンビニでは、これまでの甘い緑茶飲料に加え無糖の緑茶飲料が売られるようになっています。
日本食については、ヘルシーで保健衛生的に安全という評価が民族に関わらず定着しています。国民の所得が今後も上昇していけば購買力が上がり、健康志向も増大すると考えられますので、マレー系、インド系は糖分が入っていないものの香りと旨味がある日本の緑茶の新たな消費母体となる潜在性を秘めているといえます。
ただどの民族にも言えることですが、日本人の間でかなり浸透している緑茶に含まれるカテキンやビタミンCなどの栄養・抗酸化作用などの健康効果についてはほとんど知られていないため緑茶の健康効果に関する啓蒙をすすめることが市場拡大につながると思われます。
■ 期待されるマーケット
緑茶は紅茶にない香りが魅力です。緑茶の人気が高まりつつあるマレーシアでは、前述した緑茶飲料の人気も手伝って緑茶や抹茶を原料に使った菓子類も増えています。
緑茶・抹茶を使ったビスケットなどの菓子類やケーキ類、アイスクリームも人気が高まっており、こうした加工用の緑茶・抹茶の需要が増える傾向は今後も続くと予想されます。
国内には菓子や飲料を製造するメーカーは多数存在するものの、緑茶や抹茶を使った製品をマス市場向けに製造している大手メーカーはまだ多くありません。
加工用原料としては緑茶・抹茶のニーズはすでに一定数ありますが、レストランやカフェ、ベーカリー、菓子製造業を主なターゲットとしてさらに拡大するとみられます。
日本製の緑茶については、すでに数社がマレーシア市場にBtoC、BtoB向けの両方で製品を輸出していますが、BtoBの加工用については価格が安い中国製や台湾製に押されているようです。
どの日本産食品にもいえることですが、価格競争力に乏しい日本産緑茶もハイクオリティを打ち出してハイエンド・マーケットを狙うことが必要だと思われます。
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